音楽業界の新しいビジネスモデル
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津田マガvol.37より
- アーティストがレコード会社から完全に独立して「食べて」いくためのビジネスモデルを構築しようとしている
- アルバムをメジャーのレコード会社を通してCDで販売した場合、さまざまなコストや流通経費が差し引かれ、彼らの手元には売り上げの数％しか残らない。当たり前の話だが、自分たちで創った音楽をユーザーに直接販売するというのは、それだけ利益率が高くなるということなのだ。
- 「映画館における上映→有料放送→DVD→地上波」という複数の収入機会が存在する映画産業
- アーティストが自分で制作費を賄うことも以前と比べれば容易にできるのだ
- アナログレコードがビニールからプラスチックのCDになり、制作コストは大量に安くなったが、クリエイターの印税率は変わらなかった。
この記事が２００７年に書かれたというから驚きです。
ここでは、レディオヘッドが今までの既存の音楽業界のビジネスモデル(レコード会社に依存する形)から離れて、自らプロモーションや販売を行い、成功させた事例が扱われています。
記事でも書かれているように、このような手法は彼らのようなビッグアーティストではないと難しいという側面もありますが、非常に可能性を感じさせるものであります。
個人が大きな組織に属さなくても、制作費用などが下がった(今ではネットで配信することも可能で、実物媒体である必要はなしい)ので、販売自体は非常に容易ですし、SNSが発達した今ではプロモーションもさして難しくないことが容易に想像できます。
これがアーティストにとって、利益率の大幅な上昇をもたらし、自分が作った曲の対価として、曲の購入価格のほとんどを受け取ることができる。
これは見方を変えれば、そのアーティストの曲の純粋な市場価値が価格で評価されるということであり、いままでの硬直的な価格設定が意味をなさなくなることになります。
最近はCDを買わないのでわかりませんが、ぼくが中学生ぐらいの時は、シングルCDが\１０００、アルバムが￥３０００くらいが相場でした。
これって今考えれば非常におかしな話です。
本来価格は、その商品の価値を反映すべきなのに、みな一律に画一化されてしまっている。
評価の指標はオリコンランキングだけ。
この事実自体が、レコード会社がアーティストの楽曲を軽視し、一律に扱い、「不誠実な」態度をとっていたことの証左ではないでしょうか。
レコード会社の利益構造が、楽曲のよって立つ部分を無視していたからのように思えるのです。
しかも、印税は高々数%。
本当にアーティストの貢献度は数%なのか。
明らかにNOです。
これではプロとして食べていきたくても、相当な売り上げ枚数が必要になります。
駆け出しの時期にビッグアーティスト並みの売り上げ枚数を求めるなんて不可能もいいとこでしょう。
アーティストがセルフプロデュースすることが出来れば自由に自ら価格を設定することができますし、自らの価値を堂々と市場で勝負することができます。
アーティストが健全な対価を受け取れることが、より多くの人にチャンスを与えることになるし、ひいては多様な(職業としての)アーティスト形態を生むと思うのです。
この現実を踏まえると、レコード会社の役割というか規模はどんどん縮小していくでしょう。
レコード会社がオーディション会社になって新人の発掘を行い、人気が出たものはどんどん独立していく。
そんな未来がちょっとだけ見えます。
